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教室案内

ご挨拶

徳島大学産科婦人科学教室の現状と展望

徳島大学産科婦人科学教室の現状と展望

●教室の現状

苛原が教授に就任してから16年が経過しました。現在の大学での実動人数は、教授1、准教授(特任1を含む)3、講師2、助教(特任5を含む)9、医員(産婦人科専攻医)6、大学院生5名の合計26名です。加えて、保健学科の安井敏之教授、医学科衛生学分野の上村浩一准教授が教育、研究、臨床、診療をサポートしていただいおり、臨床研修のために、臨床教授10名、臨床助教授3名をお願いしています。ここ12年間の新入局者は年間平均4名程度です。

 いわゆる関連病院は、徳島県に10病院、香川県に8病院、高知県に4病院、愛媛県に1病院、近畿圏に3病院、その他、札幌、岡山の2病院を含め27病院あり、約90名の医師を派遣しています。

 大学病院内での臨床実績では、1日外来数は平均150人で大学病院内の単一診療科ではトップになっています。一般病床は産科27床、婦人科26床の53床で、稼働率は90 %、年間の手術件数は約650件、分娩数も約650年件で、在院日数約8日、多忙を極めています。また周産母子センター内に母体胎児管理ユニット(MFICU)6床、新生児管理ユニット(NICU)は9床を擁し、徳島県内で唯一の総合周産期母子医療センターとなっており、1年中満床状態が続いています。

 研究面では、飯田教授以来の教室のメインテーマである「不妊・内分泌」を中心に研究を進めています。現在、不妊・生殖医学系として内分泌班(松崎利也准教授)と生殖生理班(桑原章准教授)、更年期や女性内科を中心とした女性のトータルライフの研究を行う女性医学班(加藤剛史助教)、周産期班(加地講師)、婦人科腫瘍班(西村講師)を加えて5研究班体制でバランス良く積極的に進めており、外国に通用する研究を目指して頑張っています。

●これからの展望

(1)教育研修体制

初期研修必須化、産科救急の増加、女性医師の増加で現在の産婦人科医療を取り巻く環境、特に若手医師のリクルートには厳しいものがあります。大学の本当の意味での仕事は優秀な人材の輩出ですので、長期的な人材育成の観点に立って、将来の徳島大学産婦人科を背負う人材育成の基盤を作って行きたいと思います。最近の入医者は毎年4名程度であり、なかなか以前の勢いは取り戻していませんが、幸いやる気のある優秀な人材が入局していますので、教室員一丸となって育てて行きたいと思います。

 そのために、学部から卒後10年目頃までのサブスペシャリティの専門医資格を取るまでの間について、明確な研修プログラムを作成して、レベルの高い産婦人科医の養成を目指したいと思います。特に、学部から初期研修時代(入局前)には、この点を視野に入れた初期計画として産婦人科医療に馴染む工夫をしたいと考えております。また、卒後3年目からの中期研修(入局後)では、産婦人科専門医を取るまでの明確な研修プログラムを設定し、専門医制度への対応(産婦人科一般の研修)を行いたいと思います。さらに、卒後後期研修ではサブスペシャリティ(周産期専門医、婦人科腫瘍専門医生殖医療専門医、内分泌専門医・女性医学専門医、産婦人科内視鏡認定医、乳癌検診認定医など)を考慮に入れた研修を行いたいと思います。

(2)高度医療の実践

 徳島大学病院での産科婦人科の目標として、1)全国屈指の不妊治療センターになること、2)総合周産期母子医療センターとして、東四国から淡路島にまたがる産科救急医療を支えること、3)四国東部の産婦人科腫瘍センターになること、4)新しい分野である女性総合医療へ取組(例えば乳癌、性差医療など)を定着させること、5)徳島大学病院の診療科として、地域医療連携・関連病院との連携を図ること、の5点を重点的に進めたいと思います

(3)研究体制の強化

 産婦人科の4研究分野(周産期、婦人科腫瘍、不妊内分泌、女性医学)について、国際的に通用する研究を進めたいと思います。そのため、研究体制・テーマを見直し、外部資金の積極的な獲得を勧めるとともに、外国からの大学院生の積極的な受け入れも検討して行きたいと思います。

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